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増える外國人醫師?看護師 評判上々、言葉の壁なお

(2014-08-07 16:22:48) 下一個

 醫療の國際化と人手不足を背景に、外國人醫師や看護師らの受け入れが進んできた。経済連攜協定(EPA)による東南アジアからの看護師受け入れは累計で700人を超えたほか、醫師についてもこのほど規製が緩和された。獨自に日本の醫師や看護師の資格を取得する外國人も増えている。醫療現場を擔う外國人の実情と課題を探った。

 

 

■看護師

 

 「ご気分はどうですか。何か困ったことはありませんか」。袖ケ浦さつき台病院(千葉県袖ケ浦市)の外科病棟で、流ちょうな日本語で患者に聲をかけるのはベトナム人看護師のファム?ティ?ミンフーさん(34)だ。6月下旬から入院している佐久間義子さん(86)は「検査で不安なときも優しく付き添ってくれる。日本人よりも優しいくらい」と厚い信頼を寄せる。

 ミンフーさんはベトナム北部ハイフォン市の出身。ハノイ市で2年間の日本語研修を受けた後、2000年に來日。秋田市の看護學校で學び看護師資格を取得した。秋田市內の病院勤務を経て08年春から袖ケ浦さつき台病院で働く。

 文化や習慣の違いもある。思ったことをはっきり口にするベトナム人と違い、日本人は體調が悪くても話さないことがある。ミンフーさんはベトナムの風習や歴史を話して患者と親しくなるよう努める。「信頼関係を作ることが患者のケアにはとても重要だ」と話す。

 袖ケ浦さつき台病院の竹內美佐子看護部長は「言葉などの不安から、日本人に世話をしてもらいたいという患者は多いが、実際にケアを受けると大抵の人が丁寧な仕事ぶりに満足してくれる」。

 同病院では係列の社會福祉法人を含め、ベトナム人やフィリピン人など計13人の外國人が看護師や介護士として働く。外國人受け入れ支援の民間団體AHPネットワークス(東京?港)やEPAを通じて受け入れている。8月にはベトナムからEPAで初めて看護師や介護士の候補3人を受け入れる予定だ。

 給與體係は日本人と同じ。「受け入れ前の看護學校の授業料や日本語習得にかかる負擔などを考えるとコストはかさむ」(同病院を運営する社會醫療法人社団さつき會の矢田洋三理事長)が、「少子高齢化による將來的な醫療従事者不足を考えると、外國人の受け入れを進めなければならなかった」(同)という。

 東京都八王子市の永生病院は、中國?黒竜江省出身の看護師を12年から主任に起用し、病棟管理も任せている。日本語をマスターし日本の看護師資格を取っただけでなく、日本に帰化し結婚?子育てするなど積極的に根付こうと努力するなかで、「順応性があり能力も高い」(斉藤あけみ看護部長)と評価は高い。

 

■醫師

 

 北海道中央労災病院(北海道岩見沢市)の中國人醫師、孫誌剛さん(36)は、國の臨床修練製度を活用して3月に來日した。一定の臨床経験のある外國人醫師が、日本人の指導醫のもとで処方箋交付以外の醫療行為ができる仕組みだ。

 

中國から來日した孫誌剛醫師(右)は臨床にも攜わる
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中國から來日した孫誌剛醫師(右)は臨床にも攜わる

 內科醫の孫さんは中國?遼寧省の醫科大學で日本語を學んだ。北京の外國人向け診療所で日本人駐在員を診察し、「日本の醫療現場を體験したい」と思い至った。

 同病院で呼吸器內科や中國でも患者が増えているじん肺の治療を學びつつ、朝の回診など臨床にも攜わる。慢性的な醫師不足に悩む病院は「即戦力になっている」(指導醫の大塚義紀副院長)。「専門分化した中國と違い、日本の醫師は総合的な診療能力が高いので驚いた」と話す孫さんは日本での醫師資格の取得を目指して勉強を始めた。

 同病院と孫さんとを仲立ちしたのは、醫師人材紹介大手のリンクスタッフ(東京?港)。約7年前から臨床修練製度を使った外國人の紹介を始め、累計80人ほどの実績がある。大半は中國人。日本の病院からは「産科や小児科、外科で需要があり、まずは患者との會話が少ないチーム醫療で受け入れてもらっている」(杉多保昭社長)。

 患者との関係では言葉の壁が高い。山口市の小郡第一総合病院は97年以降、顕微鏡を使った手術である「マイクロサージャリー」を學びたい外國人醫師を臨床修練製度で累計30人ほど受け入れたが、インド人など多くは英語のみ。診察はせず、手術の補助などにとどまっている。

 

◇            ◇

 

■受け入れ増 現在は特例 本格開放は今後議論に

 経済連攜協定(EPA)に基づく看護師受け入れは2008年度から始まり、これまでにインドネシアとフィリピンから累計700人餘りを受け入れた。14年度からベトナムが加わり、6月にはベトナムから候補生の第1陣21人が來日した。日本語研修などを経て、8月上旬から醫療現場での実務が始まる。

 醫師についても、6月に成立した法改正で、歯科醫を含め1988年度以降計1500人餘りを受け入れてきた臨床修練製度の規製を緩めた。これまで最長2年だった滯在期間を4年まで延ばせるようにしたほか、受け入れ先を病院だけでなく診療所にも拡大した。

 こうした受け入れ拡大について國は、経済連攜の強化や國際交流を目的とした特例としている。労働力不足を補うとの目的に対しては、日本醫師會などが慎重姿勢を崩していないためだ。しかし、若い研修醫が集まらない地方やへき地の醫療機関では、外國人醫師への切実なニーズもある。特例ではなく、より広く外國人を受け入れるべきとの意見もあり、今後議論になりそうだ。

(武田敏英、後藤宏光)

 

 
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